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アメリカ映画と占領政策
A5上製・499頁
ISBN: 9784876984435
発行年月: 2002/06
- 本体: 5,000円(税込 5,500円)
-
在庫なし
1946年2月、戦禍生々しい日本に早くもアメリカ映画が復活した。この復活劇は、じつは慎重に準備されたものだった。アメリカは、太平洋戦争の最中に既に戦後の対日占領政策を立案しており、アメリカ流民主化を遂行す
るのに映画の活用をはかろうとし、それを実行したのである。その過程を、アメリカの官僚たちの証言(一次資料)で綴る。
第1回京都映画文化賞受賞
るのに映画の活用をはかろうとし、それを実行したのである。その過程を、アメリカの官僚たちの証言(一次資料)で綴る。
第1回京都映画文化賞受賞
谷川建司(たにかわ たけし)
埼玉大学・専修大学非常勤講師、映画ジャーナリスト
専門分野:日米映画史
著書:
『GHQ日本占領史19 演劇・映画』(共編、日本図書センター、1996)
埼玉大学・専修大学非常勤講師、映画ジャーナリスト
専門分野:日米映画史
著書:
『GHQ日本占領史19 演劇・映画』(共編、日本図書センター、1996)
序 アメリカ合衆国による占領期対日映画政策とは何であったか
第1部 アメリカ合衆国による占領期対日映画政策の立案過程
第1章 戦時下における対日占領政策の立案
第1節 原案の作成国務省戦後計画委員会
第2節 マスター・プランの完成国務・陸軍・海軍三省調整委員会
第3節 対日占領政策案における対日映画政策
第2章 戦時情報局による極東映画政策案
第1節 対外プロパガンダ政策を巡るヘゲモニーの争い
第2節 戦時情報局とハリウッドの協力関係
第3節 戦時情報局の極東政策BMPによる独自の対日映画政策案の作成
第3章 国務省による占領期対日映画政策案
第1節 対外映画政策の開始国務省文化関係部
第2節 政府諸機関との調整国務省国際情報部
第3節 映画産業界との摩擦国務省国際映画部
第2部 アメリカ合衆国による占領期対日映画政策の実施
第4章 占領期対日映画政策の概要
第1節 民間情報教育局と民間検閲部の設立
第2節 民間情報教育局と民間検閲部の対立
第3節 民間情報教育局による映画を用いた民主化促進政策
第5章 ハリウッド映画産業界の極東マーケット政策
第1節 GHQ外郭団体としてのセントラル映画社の設立
第2節 陸軍省民政部との連携
第3節 私企業としてのセントラル映画社
第6章 占領期対日映画政策の実相とその評価
第1節 コミュニズムへの警戒
第2節 日本人の国民感情への配慮
第3節 アメリカ映画は民主主義をプロモートし得たか
あとがき
参考文献一覧
索 引
第1部 アメリカ合衆国による占領期対日映画政策の立案過程
第1章 戦時下における対日占領政策の立案
第1節 原案の作成国務省戦後計画委員会
第2節 マスター・プランの完成国務・陸軍・海軍三省調整委員会
第3節 対日占領政策案における対日映画政策
第2章 戦時情報局による極東映画政策案
第1節 対外プロパガンダ政策を巡るヘゲモニーの争い
第2節 戦時情報局とハリウッドの協力関係
第3節 戦時情報局の極東政策BMPによる独自の対日映画政策案の作成
第3章 国務省による占領期対日映画政策案
第1節 対外映画政策の開始国務省文化関係部
第2節 政府諸機関との調整国務省国際情報部
第3節 映画産業界との摩擦国務省国際映画部
第2部 アメリカ合衆国による占領期対日映画政策の実施
第4章 占領期対日映画政策の概要
第1節 民間情報教育局と民間検閲部の設立
第2節 民間情報教育局と民間検閲部の対立
第3節 民間情報教育局による映画を用いた民主化促進政策
第5章 ハリウッド映画産業界の極東マーケット政策
第1節 GHQ外郭団体としてのセントラル映画社の設立
第2節 陸軍省民政部との連携
第3節 私企業としてのセントラル映画社
第6章 占領期対日映画政策の実相とその評価
第1節 コミュニズムへの警戒
第2節 日本人の国民感情への配慮
第3節 アメリカ映画は民主主義をプロモートし得たか
あとがき
参考文献一覧
索 引