ホーム > 書籍詳細ページ

文化冷戦と知の展開

アメリカの戦略・東アジアの論理

森口(土屋)由香・川島 真・小林 聡明 編

A5上製・466頁

ISBN: 9784814004379

発行年月: 2022/11

  • 本体: 4,600円(税込 5,060円
 
  • mixiチェック

内容

冷戦下、アメリカの文化外交戦略は、アカデミアで生産される純粋科学や工学などの体系的学知、そしてジャーナリズム専門職に必要な知に及んだ。その結果形成された「学知」「専門知」は冷戦後も長く東アジアで支配的位置を占め、今日に至る。知のヘゲモニーをめぐる現場は国際政治と無縁ではなく、特に「熱戦」下の分裂状態にある東アジアでは多様な主体が複雑な道を辿った。そこには知の供給者/受容者という二項の見立てや、ナショナルな枠組みでは捉えられない、ダイナミックな実態があった。日・米・中・韓・台湾の研究者があぶり出す新しい冷戦史。

プロフィール

[編 者]
森口(土屋)由香(もりぐち(つちや) ゆか) 序章、6章、おわりに
京都大学大学院人間・環境学研究科教授
博士(アメリカ研究)。専門はアメリカ研究、冷戦史、日米関係史。主な著作に、『親米日本の構築—アメリカの対日呪情報・教育政策と日本占領』(明石書店、2009年)、『文化冷戦と科学技術—アメリカの対外情報プログラムとアジア』(京都大学学術出版会、2021年)などがある。

川島 真(かわしま しん) 序章、1章
東京大学大学院総合文化研究科教授
博士(文学)。専門は東アジア政治外交史、中国近現代史、国際政治史。主な著作に、『中国近代外交の形成』(名古屋大学出版会、2004年、サントリー学芸賞)、『中国のフロンティア—揺れ動く境界から考える』(岩波書店、2017年)、『サンフランシスコ講和と東アジア』(共編著、東京大学出版会、2022年)などがある。

小林 聡明(こばやし そうめい) 序章、4章、13章
日本大学法学部准教授
博士(社会学)。専門は東アジア国際政治史・メディア史、朝鮮半島地域研究。主な著作に、『在日朝鮮人のメディア空間—GHQ占領期における新聞発行とそのダイナミズム』(風響社、2007年)、「サンフランシスコ講和条約と感情—米軍政期/一九五〇年代初頭の韓国社会」(川島真・細谷雄一編『サンフランシスコ講和と東アジア』東京大学出版会、2022年)などがある。

[執筆者](掲載順)
ミリアム・キングズバーグ・カディア(Miriam Kingsberg Kadia) 2章
コロラド大学ボルダー校教授
博士(歴史学)。専門は20世紀の日本及び東アジアの社会・文化史。主な著作に、Moral Nation: Modern Japan and Narcotics in Global History (University of California Press, 2013), Into the Field: Human Scientists of Transwar Japan (Stanford University Press, 2019) などがある。

藤岡 真樹(ふじおか まさき) 3章
京都大学国際高等教育院非常勤講師
博士(人間・環境学)。専門はアメリカ史、大学史、学問史。主な著作に、『アメリカの大学におけるソ連研究の編制過程』(法律文化社、2017年)、「アメリカにおける近代化論の形成過程と日本への伝播—『近代化』をめぐる諸学知から見た『グローバルな連帯』とその蹉跌」(『アメリカ史研究』第44号、2021年)などがある。

中生 勝美(なかお かつみ) Key Note 1
桜美林大学リベラルアーツ学群教授
博士(人間・環境学)。専門は文化人類学。主な著作に、『中国村落の権力構造と社会変化』(アジア政経学会、1990年)、『近代日本の人類学史—帝国と植民地の記憶』(風響社、2016年)などがある。

佐藤 悠子(さとう ゆうこ) 5章
駒沢大学非常勤講師
修士(法学)。専門は中国政治外交史。主な著作に、「「中国」の核開発—ウラン鉱探査をめぐる国際政治と中国」(『国際政治』第197号、2019年)、訳書に『日中 親愛なる宿敵—変容する日本政治と対中政策』(共訳、東京大学出版会、2018年)などがある。

友次 晋介(ともつぐ しんすけ) 7章
広島大学平和センター・大学院人間社会科学研究科准教授
博士(法学)。専門は国際関係史。主な著作に、“After the Hegemony of the "Atoms for Peace" Program: Multilateral Nonproliferation Policy under the Nixon and Ford Administrations,” The Japanese Journal of American Studies, Vol. 27(2016), 「バンドン会議とアジア諸国に対する日本の「平和のための原子力」援助計画の起源」(ゴーディン/アイケンベリー編・藤原帰一/向和歌奈監訳『国際共同研究 ヒロシマの時代—原爆投下が変えた世界』岩波書店、2022年)などがある。

文 晩龍(Moon Manyong) 8章
全北大学科学文明学研究所副所長・副教授
博士(科学史)。専門は韓国科学技術史、生物学史。主な著作に、『韓国の現代的研究体制の形成』(Seonin、2010年)、『韓国科学技術研究体制の進化』(Deullyeok、2017年)などがある。

ジェイムズ・リン(James Lin) 9章
ワシントン大学助教授
博士(歴史学)。専門は台湾史。主な著作に、 “Sowing Seeds and Knowledge: Agricultural Development in the US, Taiwan, and the World, 1949 1975,” East Asian Science, Technology and Society (EASTS) 9 (June 2015). “Martyrs of Development: Taiwanese Agrarian Development and the Republic of Vietnam, 1959 1975.” Cross-Currents: East Asian History and Culture Review (e-journal) 33, 2019. などがある。

ヒロミ・ミズノ(Hiromi Mizuno) Key Note 2
ミネソタ州立大学歴史学部准教授
Ph.D. 専門は近現代日本史、科学技術文化史。主な著作に、Science for the Empire: Scientific Nationalism in Modern Japan, Stanford University Press, 2010. Engineering Asia: Technology, Colonial Development, and the Cold War Order, eds., Bloomsbury Academic, 2018. などがある。

藍 適齊(Shichi Mike Lan) 10章
国立政治大学歴史学系副教授
博士(歴史学)。専門は台湾史。主な著作に、「通訳者と戦争—日本軍の台湾人通訳者を事例として」(武田珂代子編『翻訳通訳研究の新地平』晃洋書房、2017年)、“Trapped between Imperial Ruins: Internment and Repatriation of the Taiwanese in Postwar Asia-Pacific,” in Overcoming Empire in Post-Imperial East Asia: Repatriation, Redress and Rebuilding, Bloomsbury Press, 2019. などがある。

張 楊(Zhang Yang) 11章
浙江大学歴史学院教授
博士(歴史学)。専門は近現代史、冷戦史、アメリカ史。主な著作に、『冷戦与学術—美国的中国学1949 1972』(中国社会科学出版社、2019年)、『文化冷戦—美国的青年領袖項目1947 1989』(同、2020年)などがある。

車 載永(Cha Jeayoug) 12章
忠南大学言論情報学科教授
博士(コミュニケーション)。専門はメディア史、メディア社会学。主な著作に、『解放と韓国大衆媒体の形成』(共著、国史編纂委員会、2007年)、「ウィルバー・シュラムの朝鮮戦争心理戦研究とコミュニケーション研究の制度化」(『韓国言論情報学報』Vol. 99、2020年)などがある。

許 殷(Heo Eun) Key Note 3
高麗大学リベラルアーツ学部韓国史学科教授
博士(韓国史)。専門は韓国近現代史。主な著作に、『米国のヘゲモニーと韓国民族主義—冷戦時代(1945 1965)文化的境界の構築と亀裂の同伴』(高麗大学校民族文化研究所、2008年)、『冷戦とセマウル—東アジア冷戦の連鎖と分断国家体制』(Changbi Publishers、2022年)などがある。

目次

序 章
[森口(土屋)由香・川島 真・小林 聡明]
1 文化冷戦と知の構築
2 東アジアの冷戦
3 東アジアにおけるアメリカの文化的ヘゲモニー
4 東アジアの「知の構築」をめぐる特殊要因と対米関係の複雑性
5 本書の構成と内容

第I部 地域研究

第1章 冷戦下台湾の中国研究とアメリカ —フォード財団による中央研究院近代史研究所支援
[川島 真]
1 フォード財団による中央研究院近代史研究所への支援
2 国民党内のフェアバンク批判とその影響
3 宣伝工作対象としてのアメリカ
4 冷戦下の「学知」と米華間の重層的相互関係

第2章 冷戦中の協働 —1945〜1960年のアメリカにおける日本学
[ミリアム・キングズバーグ・カディア]
1 アメリカ人日本学者の一団の創出
2 日本側の知識・情報の重要性
3 協働的フィールドワークの伝統の構築
4 現在から未来へ —「来たるべき日本学の死」?

第3章 1960年代の日米間における「近代化」論争 —箱根会議における価値体系と歴史認識をめぐる断層
[藤岡 真樹]
1 箱根会議での論争
2 箱根会議「以降」の誌上論争
3 アメリカの日本研究「第3世代」による批判
4 「民主主義」認識と歴史認識の断層

第4章 朝鮮に関する知の形成とマッキューン夫妻 —太平洋戦争前後アメリカの学術界と政策立案集団との関係を中心に
[小林 聡明]
1 ジョージ・M・マッキューンと米政府機関
2 エヴェリン・B・マッキューンと文通プログラム
3 学知と政策知の二重性を帯びた韓国研究の形成

Key Note 1 オーラル・ヒストリーとアーカイブによる学知の戦後史
[中生 勝美]

第II部 科学技術

第5章 中国の原子力研究の萌芽 —内戦と冷戦の間で
[佐藤 悠子]
1 国民党政権下での原子力人材
2 中華人民共和国初期の薄い人材層
3 共産党下での科学者たち
4 国家への献身と科学者の知のネットワーク

第6章 ミシガン記念フェニックス・プロジェクトと台湾—アメリカの公立大学による対外原子力技術援助
[森口(土屋)由香]
 1 ミシガン記念フェニックス計画とアメリカ国債協力局(ICA)の提携
 2 新たな学問分野としての「原子工学」の登場
 3 国立精華大学の事例
 4 アメリカ政府による科学知の動員とその限界

第7章 黄昏の帝国の科学知 —脱植民地化時代の英国の原子力外交
[友次 晋介]
1 旧勢力圏の紐帯維持と原子力市場を求めた英国
2 「独自」の原子力開発を必要とした英国
3 英国の原子力パブリック・ディプロマシーの始動
4 スエズ危機と原子力パブリック・ディプロマシーの戦略的連関
5 バグダード条約原子力センター構想の誕生と原子炉提供問題
6 米国の関与拡大と研究所の精算
7 脱植民地化時代の英国の原子力外交の遺産

第8章 冷戦空間の再発見 —非武装地帯(DMZ)における生態系調査の科学政治
[文 晩龍]
1 韓国の科学技術者の脱植民地主義への渇望
2 DMZの再発見、生態系調査
3 DMZを見るもうひとつの視線
4 読み替えられてきたDMZ生態系調査とそれがまいた種

第9章 開発の殉教者 —台湾の農業開発とベトナム共和国、1959〜1975年
[ジェイムズ・リン]
1 なぜ台湾なのか? —ベトナムと農村問題
2 種籾 —台湾の科学をベトナムへ移植する
3 「幅広い社会階層」 —農村組織、ジェンダー、農業改良普及
4 殉教とアイデンティティ —海外開発の国内的表現
5 華僑・国際反共主義・国家建設のイデオロギー —台湾による「開発」のグローバルな表現
6 「発展途上国の中の先駆者」としての自画像の形成

Key Note 2 視点としての技術協力 —帝国アジアと冷戦アジア
[ヒロミ・ミズノ]

第III部 ジャーナリズム

第10章 米援、台湾のジャーナリズム教育、そして中国系ジャーナリストのトランスナショナル・ネットワーク
[藍 適齊]
1 台湾のジャーナリズム教育に対するアメリカの支援
2 台湾における「海外華僑学生(僑生)」の教育に対するアメリカの支援 
3 国立政治大学ジャーナリズム学科を専攻した海外華僑学生(僑生)
4 ジャーナリズムを実践した僑生の卒業生
5 教育者たち —シンガポールと香港におけるジャーナリズム教育
6 文化冷戦の中での主体性(エージェンシー)

第11章 冷戦期香港のジャーナリズム・コミュニケーション教育の形成とアメリカ
[張 楊]
1 冷戦下の「心と精神をめぐる競争」と香港の教育近代化に対するアメリカの関心
2 近代化あるいはアメリカ化? —アメリカと中文大学ジャーナリズム学科の創設
3 香港におけるジャーナリズム・コミュニケーション教育の発展に影響を与えたローカル要因

第12章 冷戦期米国の教育交流プログラムと韓国ジャーナリズムのアメリカ化
[車 載永]
1 米国務省のジャーナリスト教育交流事業
2 韓国のジャーナリストの米国招請研修事業
3 米国ジャーナリズム専門家の韓国派遣事業
4 米国務省の韓国ジャーナリズム部門教育交流事業の成果と影響
5 東アジア諸国との比較と本研究の意義

第13章 GHQ占領期日本人ジャーナリストのアメリカ招聘プログラム —ロックフェラー財団・コロンビア大学・民間情報教育局
[小林 聡明]
1 GHQ占領期日本におけるジャーナリズム教育/ジャーナリスト養成
2 招聘プログラムの実施に向けた準備
3 招聘プログラムの実施
4 アメリカ招聘プログラムの意味と限界

Key Note 3 専門知としての対民活動(Civic Action) —米軍から韓国軍への連鎖
[許 殷]

おわりに
索  引
編者・執筆者紹介
このページの先頭へ