「儒教資本主義」「儒教主義的福祉国家」——西洋中心主義への対抗として個人主義（自由主義）に対する家族主義の見直しとして，いま「儒教」が注目されている。しかし，そもそも儒教が説くとされる家族主義とは何なのか？本当に東アジアとは「儒教社会」なのか？東アジアが大きく変動した近世から近代の，制度，法，家族，実践に鋭く焦点を当て，中国，日本，朝鮮，台湾，琉球そしてベトナムの，多様な「家族主義」とジェンダー構造，その変容に迫ることで，再構築と脱再構築を繰り返してきた「儒教」と私たちの「家族」の未来を展望する。

『中国研究月報』第77巻第11号（2023.11）、42-45頁、評者：崔学松氏

小浜 正子（こはま まさこ）
日本大学文理学部教授。（公財）東洋文庫研究員。お茶の水女子大学人間文化研究科博士課程単位取得退学、博士（人文科学）。専門は中国近現代史、中国ジェンダー史。鳴門教育大学助教授を経て現職。主な著書に、『一人っ子政策と中国社会』（京都大学学術出版会、2020年）、『東アジアの家族とセクシュアリティ』（共編著、京都大学学術出版会、2022年）、『中国ジェンダー史研究入門』（共編著、京都大学学術出版会、2018年）など。

小島 毅（こじま つよし）
東京大学大学院人文社会系研究科教授。1962年生まれ、東京大学大学院人文科学研究科修士課程修了。専門は中国思想史。徳島大学総合科学部助教授、東京大学大学院人文社会系研究科准教授などを経て現職。主な著書に『儒教の歴史』（宗教の世界史5、山川出版社、2017年）、『中国思想と宗教の奔流―宋朝』（中国の歴史7、講談社学術文庫、2021年）、『東アジアの尊厳概念』（共編、法政大学出版局、2021年）など。

佐々木 愛（ささき めぐみ）
島根大学法文学部教授。1968年生まれ、京都大学大学院文学研究科東洋史専攻博士課程修了、博士（文学）。専門は中国近世思想史。島根大学准教授を経て現職。主な著作に、「「父子同気」概念の成立時期について―「中国家族法の原理」再考」『東洋史研究』79-1、『岩波講座　世界歴史07　東アジアの展開8世紀～14世紀』（共著、岩波書店、2022年）、『中国ジェンダー史研究入門』（共編著、京都大学学術出版会、2018年）など。

マルティナ・ドイヒラー
ロンドン大学東洋アフリカ研究学院（SOAS）名誉教授。専門は韓国/朝鮮学（Korean studies）。ハーバード大学で中国および日本の近代史を、オックスフォード大学で社会人類学を学び、当時、西洋ではほとんど知られていなかった韓国/朝鮮への関心を高め、最初の西洋人韓国/朝鮮学者の一人として初期の著書Confucian Gentlemen and Barbarian Envoys （University of Washington Press, 1977年）をはじめ多数の著作を著し、世界の研究をリードしてきた。大韓民国文化功労章（1995年）、韓国研究生涯貢献賞（2008年）など受賞多数。

牧田 勲（まきた いさお）
摂南大学名誉教授。1950生まれ、神戸大学大学院法学研究科博士後期課程修了。専門は日本法制史。摂南大学法学部専任講師、同助教授、同教授を務めた。主な著書に、『黒木三郎先生古希記念　現代法社会学の諸問題　上』（共著、民事法研究会、1992年）、『三下り半の世界とその周縁』（共著、日本経済評論社、2012年）、『歴史と民族における結婚と家族　江守五夫先生古稀記念論文集』（共著、第一書房、2010年）など。

吉田 ゆり子（よしだ ゆりこ）
東京外国語大学大学院総合国際学研究院教授。1958年生まれ、お茶の水女子大学大学院人間文化研究科博士課程単位取得退学。東京大学より博士（文学）。専門は日本近世史。お茶の水女子大学人間文化研究科助手等を経て現職。主な著書に、『近世史講義―女性の力を問い直す』（共著、ちくま新書、2020年）、『近世の家と女性』（山川出版社、2016年）、『兵と農の分離』（山川出版社、2008年）など。

武井 基晃（たけい もとあき）
筑波大学人文社会系准教授。1977年生まれ、筑波大学大学院歴史・人類学研究科博士課程修了、博士（文学）。専門は民俗学。樹人医護管理専科学校（台湾）助理教授、筑波大学人文社会科学研究科助教を経て現職。主な著書に、『〈境界〉を越える沖縄―人・文化・民俗』（共著、森話社、2016年）、『民俗学が読み解く葬儀と墓の変化』（共著、朝倉書店、2017年）など。

桃木 至朗（ももき しろう）
日越大学（ベトナム）教員、大阪大学名誉教授。1955年生まれ、京都大学文学研究科博士課程中退、博士（文学）。専門はベトナム史。大阪外国語大学・大阪大学などの教員を経て現職。主な著書に、『中世大越国家の成立と変容』（大阪大学出版会、2011年）、『市民のための世界史』（共編著、大阪大学出版会、2014年）、『市民のための歴史学』（大阪大学出版会、2022年）など。

官 文娜（かん ぶんな）
1953年生まれ、華中師範大学歴史学部歴史専攻、京都大学文学研究科国史学博士課程修了、博士（文学）。専門は日本史学。香港大学アジア研究センター助教授を務めた。主な著書に、『日中親族構造の比較研究』（思文閣出版、2005）、『日本家族構造研究』（中国社会科学文献出版社、2017年（中国語））など。

森本 一彦（もりもと かずひこ）
高野山大学文学部教授。1962年生まれ、総合研究大学院大学文化科学研究科博士後期課程修了、博士（学術）。専門は社会学、民俗学、歴史学。京都大学文学研究科特定准教授、高野山大学文学部准教授を経て現職。主な著書に『先祖祭祀と家の確立―「半檀家」から一家一寺へ』（ミネルヴァ書房、2006年）、『家族イデオロギー（リーディングス　アジアの家族と親密圏　第1巻）』（共編著、有斐閣、2022年）など。

鄭 智泳（チョン ジヨン）
梨花女子大学校教授、アジア女性学センター（ACWS）所長。1967年生まれ、西江大学校で歴史学を学ぶ。博士。専門は女性史。韓国女性学会の学会誌『韓国女性学』の編集委員長を務め、現在は“Asian Journal of Women’s Studies”（AJWS）の共同編集者 “International Feminist Journal of Politics（IFJP）”の編集委員、および「人種とジェンダー：グローバル韓国の新人種化現象分析と理論化」韓国研究財団人文社会研究所支援事業研究責任者を兼務している。主な著書に、『秩序の構築と亀裂―朝鮮後期の戸籍と女性たち』（西江大学校出版部、2015年（韓国語））。『東アジアの記憶の場』（共編著、河出書房新社、2011年）など。

加藤 敦典（かとう あつふみ）
京都産業大学現代社会学部准教授。1975年生まれ、大阪大学大学院人間科学研究科博士後期課程退学、博士（人間科学）。専門は文化人類学、ベトナム地域研究。東京大学教養学部特任講師などを経て現職。主な著書に、『東南アジアにおけるケアの潜在力―生のつながりの実践』（共著、京都大学学術出版会、2019年）、Weaving Women’s Spheres in Vietnam: The Agency of Women in Family, Religion and Community （編著、Brill、2016年）、Rethinking Representations of Asian Women: Changes, Continuity, and Everyday Life （共編著、Palgrave Macmillan、2016年）など。

文 玉杓（ムン オクピョ）
山東大学人類学科講席教授。韓国学中央研究院名誉教授。ソウル大学校人類学科卒、人類学博士（オックスフォード大学）。専門は文化人類学、日本地域学。ハーバード大学エドウィン・O・ライシャワー研究所訪問教授、お茶の水女子大学訪問教授、韓国文化人類学会長などを歴任。主な著書に『日本の都市社会―住民組織と社会運動』（共著、ソウル大学校出版部、2002年（韓国語））、『海外韓人の民族関係』（共著、アカネット、2006年（韓国語））、『中心と周縁からみた日韓社会の諸相』（共著、慶應義塾大学出版会、2007年）、『京都、西陣織の文化史―日本伝統工芸織物業の世界』（一潮閣、2016年（韓国語））など。

王 小林（おう しょうりん/ワン シャウリン）
香港城市大学人文社会科学部准教授。1963年生まれ、京都大学文学研究科博士後期課程修了、博士（文学）。専門は中日比較思想史、東アジア比較政治思想。香港城市大学人文社会科学部助理教授を経て現職。主な著書に、『従漢才到和魂―日本国学思想的形成與発展』（台北聯経出版有限公司、2013年（中国語））、『日中比較神話学』（汲古書院、2014年）、『走入〈十牛図〉』（香港中華書局、2015年（中国語））、『日中比較思想序論―「名」と「言」』（汲古書院、2016年）、『新語文学與早期中国研究』（共編著、上海人民出版社、2019年）など。

落合 恵美子（おちあい えみこ）
京都大学文学研究科教授、京都大学アジア研究教育ユニット長、京都大学文学研究科アジア親密圏／公共圏教育研究センター長。東京大学大学院社会学研究科博士課程満期退学。専門は家族社会学、ジェンダー論、歴史社会学。国際日本文化研究センター研究部助教授等を経て現職。本書と関連する編著書に、『リーディングス アジアの家族と親密圏』（全3巻、共編著、有斐閣、2022年）、『徳川日本の家族と地域性―歴史人口学との対話』（編著、ミネルヴァ書房、2015年）、Asian Families and Intimacies （全4巻、共編著、Sage、2021年）など。